2009年01月30日の賃貸アパートに関する記事
記事一覧
- 鹿島、旧本社跡に30階建てビル建設 事業費240億円
- 日本経済新聞 - 2009-01-30
- 鹿島は29日、東京都港区の旧本社跡に30階建ての超高層ビルを建設すると発表した。賃貸オフィスと住宅、店舗の複合施設とする計画で、総事業費は240億円。このほど着工し、2011年11月の完成をめざす。 元赤坂1丁目に高さ160メートル、延べ床面積約5万3800平方メートルの ...
- 東京電力とコラボで「車と住まいの融合」テーマに賃貸住宅 トヨタホーム
- 朝日新聞 - 2009-01-30
- トヨタグループと東京電力グループのコラボレーション賃貸住宅「シーズンステージ ｅｆ（エフ）」が１月30日、東京・新宿に完成した。「車と住まいの融合」「安全・安心の追求」「環境負荷の低減」をテーマに各グループの技術を生かした。トヨタホームとトヨタ自動車が ...
- 首都圏の賃貸住宅成約、昨年12月は5.1％減 民間まとめ
- 日本経済新聞 - 2009-01-30
- 不動産情報サービスのアットホーム（東京・大田）がまとめた2008年12月の居住用賃貸物件の市場動向によると、首都圏（１都３県）の成約件数は前年同月比5.1％減となった。成約件数が前年を下回るのは11カ月連続。東京23区の成約件数の大幅な落ち込みが、全体を押し下げて ...
- 近畿圏の08年住宅着工戸数、1.6％減 16万戸、2年連続で減少
- 日本経済新聞 - 2009-01-30
- 国土交通省が30日に発表した近畿圏の2008年の新設住宅着工戸数は前年比約1.6％減の16万5929戸となり、2年連続で減少した。全国では分譲マンションが建築基準法改正の影響で大きく落ち込んだ07年の反動で増えたが、近畿圏ではマンションの開発業者が着工を延期する動きの ...
- 「新基準前」耐震進まず
- 読売新聞 - 2009-01-30
- （奥村登） 耐震改修促進法施行令では、延べ床面積１０００平方メートル以上で、３階建て以上の賃貸アパートやマンションの家主は、耐震診断や耐震改修工事を行うよう努力義務が定められている。特に１９８１年６月の新耐震基準が制定される以前の賃貸住宅は老朽化し、 ...
- 高齢者向け住宅 老後不安の解消へ施策を充実
- 公明新聞 - 2009-01-30
- 生涯安心して暮らせる住宅を確保するため、政府は２７日、高齢者居住安定確保法改正案を衆院に提出した。今国会での早期成立をめざす。 同法案は、高齢者向け賃貸住宅や老人ホームの供給、生活支援態勢の確保などに関する目標や計画を都道府県が策定し、高齢者が入り ...
- 高齢者住宅：医療と介護、同じ建物に 平塚に完成「効率的にサービス提供」 ／神奈川
- 毎日新聞 - 2009-01-30
- 診療所と介護サービス施設、高齢者専用賃貸住宅が同じ建物にあり、入居者にきめ細かいサービスを提供する「湘南真田メディケアセンター」が平塚市真田に完成した。２月１日から入居が始まる。高齢者の介護を巡り、医療との連携がさまざまな形で進んでいる。 ...
- 株式会社パルモ／不動産業
- プレスリリースジェーピー (プレスリリース) - 2009-01-30
- バイク駐車場機器販売・コンサルティングを手がけるパルモ（本社：大阪府大阪市 代表取締役 増木 大樹）とモダンアパートメント（本社：大阪府大阪市 代表取締役 渡邊 勇三）は協業し、老朽木造住宅をバイクガレージ付き賃貸住宅へリノベーションする事業を開始します。 ...
- 「車と住まいの融合」賃貸住宅が竣工…トヨタグループと東京電力
- レスポンス - 2009-01-30
- トヨタホームとトヨタ自動車が東京電力と共同で計画を進めてきた「車と住まいの融合」を目指した先進的な賃貸住宅「シーズンステージef（エフ）」が東京都新宿区で竣工した。 この賃貸住宅は、トヨタグループと東京電力グループのコラボレーション賃貸住宅 ...